徒然草(占い・岡山・東京・霊視)

    あなたを元気にしたい、それが私の願いです。

    理不尽な医師。

    おはようございます。 素敵なお客様が今日も元気で健康でいられることは、何事にも変えがたい幸せであり、未来へ向かって可能性がいくらでもある証明です。 元気で健康でいるだけで巨万の富を得たのと同じ価値がある、それに気付けないといつまで経っても幸せを不幸と勘違いし続けます。

    さて、2月4日の「医師免許取り消し」や4月27日の「女医さん」などにも書いていますが、医師が患者さんを上から目線で貶したり罵倒したりしていい訳ではないし、病気で元気が無い時にあれこれ言われて傷付いた人も多いと思います。

    そこで今日は医師へ反撃する為にも正当な方法で、医師に反省を促す方法論を書いてみたいと思います。

    この「理不尽な医師」を訴えると言っても弁護士に頼まないといけない、そう考えている人が多いと思いますが、実は医師免許は取り消し処分になると二度と取得できないから、医師として活動できる源の医師免許取り消しになるように仕向けるのが一番です。

    医師は医師免許があるから医師として活動できる、その根本の部分を根こそぎ取り上げてしまえば、もう二度と上から目線など無理になりますから、医師の横暴な態度に頭にきたら医師を告発するべきです。

    ただし、大部分の医師は真面目に患者さんのことを考えているので、あくまでもいい加減や横暴など酷い医師にのみ使って下さいね。

    その方法ですが以前にも書きました「医道審議会」を利用することで、これは日本の厚生労働省の審議会等の一つで、30人以内の委員により構成されて必要に応じ、臨時委員や専門委員を置くことができます。

    委員及び臨時委員は日本医師会会長や日本歯科医師会会長や学識経験者の中から、専門委員は該当する専門事項の学識経験者の中から、それぞれ厚生労働大臣が任命します。

    委員の任期は2年で再任可能で、臨時委員や専門委員は必要とされる調査審議(専門委員は調査のみ)の終了とともに解任です。 委員のうち1人は委員間の互選により会長となり、会長は審議会を代表して会務を総理、会長に事故のある時は予め会長より指名された委員が会長代理として職務を代行します。

    この辺の説明は余り関係ないので置いといて肝心の「権限」ですが、医師~歯科医師~理学療法士~作業療法士などの、免許取消や停止などの行政処分と手続を行います。 これが肝の部分で医道審議会が免許取り消しを決めさえすれば、その医師の人生は終了で復活はありえないのです。 (弁護士は不祥事を起こしても、期間を置けば復職できます。)

    そして組織となれば必ずあるのが「問題点(批判)」ですが、医道審議会は医師等に対するチェック機関として設置されている筈なのに、問題を起こす医師に甘く免許剥奪の措置も非常に稀で悪徳行為を事実上助長、結果として被害者を増やしていると批判されます。 (実際には、かなりの数の取り消しがあります。)

    その医師免許取消しの要件ですが、取消しの要件や議論の内容を一切公開しない為、どうして医師免許の停止や取消しが行われているかを知るすべはありませんが、医師免許の行政処分に詳しい弁護士の調査によると・・・?

    1=患者への性犯罪、2=診療報酬不正取得、3=全国で大きく報道された医療関連犯罪で麻酔の悪用や産婦人科薬の悪用など、4=全国的に大きく報道される犯罪で殺人などを機械的に免許取消、それ以外は機械的に免許停止としている可能性が高いようです。

    つまり、逆に言うなら上記要件に当てはまったなら、いかなる理由があろうと初犯で機械的に免許取消し、当てはまらなければ何度再犯を繰り返しても免許停止のみと考えられますが、昨今では行政処分の厳罰化を表明しているので年々厳しくなってはいます。

    ただし、それ以外だと容認する理由もありまして、ようは「医師の立場を利用して患者に直接危害を加えたかどうか」が重要で、どんな犯罪者でも患者にだけは危害を加えないなら、人命救助に貢献してくれると言う考えで一般人から見て不快かどうかは考慮されませせん。

    医師が犯罪を犯した場合は必ず検察から厚生省へ通報され、軽微な犯罪であれ最低でも免許停止、ちなみに医道審議会で1人あたりの審議時間は約4分で、起訴状と判決文以外の理由は一切審議なし、行政が医師側から釈明を聞くのは取消が決まった後です。

    そして以前にもブログに書いたように、医師免許の停止なら指定された待機していれば再度医師免許が交付されますが、医師免許の取消しは永久剥奪で二度と医師免許が交付されません。

    そして前述した行政処分の厳格化の傾向ですが、実は医師は長いこと守られ続けてきた過去がありました。 過去の事例からも刑事事件であったとしても、有罪判決が確定するまで医師への行政処分は下らないはずが、最近は刑事裁判で起訴されなかったけれど行政処分が下された例もあり、有罪にならずとも行政処分の可能性があると考えられます。

    そして医業停止処分を受けた医師は医業停止期間を過ぎれば、特段の条件なく医業に復帰することができ、実際に医業停止処分を受けた医師の多くは後に臨床現場に復帰して医業を再開しています。

    現在のところ、行政処分を受けた医師に対する再教育は義務と捉えるのではなく、自らの職業倫理・医療技術が医業を行うに当たって問題がないことを確認、再び医業に復帰するに当たって自らの能力と適性に応じた適切な場を選択する機会と位置付けられ、車で言う仮免から路上教習と言う感じです。

    不倫する医師や浮気する医師を懲らしめたいなら、自分も返り血を浴びる覚悟さえできれば、簡単に医師免許取り消しに持っていけるので、そういう医師は遠慮なく医師免許取り消しにするべきです。 実は、ある方法を使えば一発でアウトになりますが、これは自らが生贄になる覚悟が必要なので、そこまでやる相手なのかどうかをよくお考え下さいね。

    なお、看護師さんも含めて医療関係者には資格停止や剥奪の方法があり、いくつか条件を満たせば資格停止処分も可能、医療関係の資格は意外と簡単に永久的な剥奪ができるのです。 (だからと言って、むやみに使っていい方法ではありません。)

    ただし、「人を呪わば穴二つ」と言いますから、資格を取り消しに出来るけれど自分も返り血を浴びて、社会から抹殺される覚悟が必要です。 (どうしても知りたければ答えますが、相手の人生を奪うのは返り血も相当です。)

    あなたは理不尽な医師を、懲らしめたいですか?

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    霊視カウンセリング 山崎かずみ
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